求人情報からブラック企業を見抜く方法7選

求人情報からブラック企業の見分ける方法が知りたい人「そもそもなにがブラック企業と言うのか。求人情報でブラック企業を見抜く方法ってあるのかな。ホワイト企業の求人情報にはなにが記載されているんだろう。」

こういった疑問に答えます。

本記事の目次

①そもそもブラック企業とは

法律やなどでブラック企業の定義が明確にされているわけではないため、「ブラック企業」という言葉は曖昧に用いられることが多いです。
そのため、あえてブラック企業の定義をするならば、ブラック企業とは、労働者を酷使して劣悪な労働環境で働かせる企業との意味で用いられることが一般的です。
しかし、このような定義ではどのような企業がブラック企業に当たるのかがわかりにくいと思われます。
こちらにブラック企業の特徴はどのようなものかをまとめましたので、ご参考にしてください。

求人情報からブラック企業を見抜く方法７選

１．給与が低すぎる・高すぎる

給料が安すぎるのは、法律で定められた最低賃金を下回る「違法労働」の可能性があるので要注意です。一方で「月収100万円」など、給料が高すぎる求人にも気をつけたほうがよいです。
一見好待遇のように見えますが、不自然に高い金額は、厳しいノルマを達成した場合の特殊な例を掲載しているかもしれません。
入社後は成果を出さないと、相当なプレッシャーをかけられる可能性が高いです。

２．給与表記が「みなし残業」や「年俸制」

基本給の金額や残業代の明記がない場合は、「みなし残業制」の悪用や残業代不払いなど違法労働の起こる可能性が高くなりやすいです。
また、給与だけでなく手当や休日などに関しても、情報が不足している箇所は面接の際にきちんと確認した方がよいです。

３．抽象的な言葉や見慣れない横文字ばかり

「アットホームな社風！」「若手が活躍！」「やりがいある仕事！」といった抽象的な言葉を多用している会社は、それ以外にアピールできる実績や長所がない場合がほとんどなので気を付けた方がよいです。
また、事業内容や仕事内容を見てもイメージの良さそうな横文字ばかりで何をしているのかよくわからないなど、曖昧な点が多い場合も要注意です。
仮）ハウスメンテナイスアドバイザー⇒住宅リフォームの押し売り営業
オフィスIT化のコンサルティング営業⇒コピー機の営業
テレフォンアポインター⇒ひらすら新規開拓の営業電話をかける係

避けられがちな業務をうまく言い換えていることが多いためです。業務内容について詳しい説明がない場合は、自分から確認することが大切です。

４．採用数が不自然に多い

事業が成長していて一時的に採用を強化しているなら問題ないですが、不自然に採用人数が多い場合は気をつけましょう。たとえば下記のような例があります。
・社員数に対する募集人数の割合が約3割を上回っている
・採用条件がゆるすぎる
・常に大量募集をかけている
こういった企業は採用してからふるいにかけて大量に脱落させるパターンや、ブラック企業であるがゆえに辞める人が多いなどの恐れがあります。
また、こういった企業では面接があっさり通ってしまうので、そこもチェックポイントになると思います。
なかなか内定が出ずに焦っている人ほど引っかかりやすいので、気をつけてください。

５．仕事内容が具体的に書かれていない

求職者の知りたいことを、求人で曖昧に記載する傾向があります。仕事内容・基本給・手当・休日・福利厚生などの情報が不足している場合は、注意が必要です。
企業側も明らかなウソは記載できないものの、なんとか人材を確保しようとさまざまな工夫を凝らしています。結果的に、募集要項の記載が曖昧になりがちです。
休日日数や残業時間に幅があるなら、最低限の日数や時間しか保証されない可能性が高いでしょう。福利厚生の情報が曖昧に書かれている場合は、企業のホームページや面接できちんと確認するのがおすすめです。

６．未経験歓迎・学歴不問・年齢不問など応募条件がゆるい

未経験歓迎と記載されているからと言って、ブラック企業と決めつけることはできません。
ですが、未経験歓迎・学歴不問・年齢不問などと記載されていて、応募条件がゆるい場合は、注意が必要です。
ブラック企業はとにかく人材を集めたいので、求人の入り口を広くする必要があるのです。そのため、未経験歓迎の言葉を使い、応募の敷居を低くします。
離職者が後を絶たないブラック企業が大量に採用するために、未経験歓迎を掲げている例があります。

７．「ブラック企業リスト」をチェックする

世の中には、ブラック企業が公表されているリストが多数あります。
「ブラック企業リスト」というのは通称で、正式名称は「労働基準関係法令違反に係る公表事案」といいます。
長時間労働や賃金不払いなど、労働関係法令に違反した疑いで「送検（事件の書類などを検察官へ送る）」された企業が一覧で分かるもので、厚生労働省の公式発表です。
実はこういった違反事件は頻繁に起きてるんですが、普通はよほど大きな会社でないとニュースになりません。
「志望企業名 裁判」「志望企業名 事件」などで調べると、同様の情報が得られるので心配な人は検索すると良いです。

求人情報からホワイト企業を見抜く方法

ここまでブラック企業の見分け方を説明してきましたが、逆に「ホワイト企業」を見抜く方法もあるのでご紹介します。

1.残業の有無など明確にあるか

採用情報や求人票を見る際には、残業代や残業時間についてわかりやすく記載されているか確認しましょう。
ホワイト企業は、給与や残業についての情報も明確に記載します。以下のように、記載がない場合、表現があいまいな場合には注意が必要です。

• 「残業代」「平均残業時間」の記載がない、またはわかりにくい
• 「固定残業代」「みなし残業代」などの表記がある

総支給額の記載しかない場合は、基本給に残業代が含まれている可能性があります。

2.求人が頻繁に出ていないか

ホワイト企業はそもそも離職率が低めです。人員に空きが出ることが少ないので頻繁に求人を出す必要がありません。
常に人材を募集しているということは、言い換えれば常に人手不足ということになります。
ホワイト企業が求人を出すタイミングとしてもっとも多いのが就職活動のシーズンです。

また、業績が好調で業務拡大をする時期に求人を出す場合もあります。ホワイト企業であれば、求人情報に詳細を記載しているケースも多いので、求人を見るときには必ず確認しておきましょう。

3.ホワイト企業アワードで確認する

求人情報からは見抜けませんが、こちらは一般財団法人日本次世代企業普及機構が審査し、公表しているものです。
法令遵守、働き方の柔軟性、生産性、ダイバーシティなどかなり厳しい審査基準が設けられており、認定されるのは応募企業の5～10％という狭き門です。
更新の際に審査に落ちることもあるので、掲載されているのは本当に一部の優良ホワイト企業だけです。
ホワイト企業アワード

✔まとめ

求人情報を見て間違った選択をして欲しくないと思いました。今回は、そのために求人情報からブラック企業を見抜く方法にフォーカスを当ててみました。
ご紹介した求人情報の特徴を元に、働きやすい企業に就職できることを祈っています。